賃貸物件をお探しの際「良いイメージがあるから」という理由だけで築浅物件を選んでいませんか。
築古物件にも目を向けてみると、築浅物件とは違った意外な魅力に気付くかもしれません。
そこで今回は、築古物件・築浅物件の特徴やメリットを解説しますので、お部屋探しをしている方はぜひ参考にしてみてください。
築古の賃貸物件の特徴とメリットとは？
築古物件には明確な定義はありませんが、多くの不動産会社では築30年以上の物件を築古として扱っています。
築古物件のメリットは、相場に比べて家賃が安いことです。
「駅の近くに住みたいけれど家賃を抑えたい」など、築年数よりエリアにこだわりたい方は、希望エリア内で築年数のより古い物件を探してみるのがおすすめです。
築古物件は安全性に不安があるので避けたいという方もいらっしゃいますが、1981年以降に建てられた物件は新耐震基準を満たしており、震度6の地震が起こっても倒壊するおそれはないとされています。
また、築古物件は経年劣化によって外壁塗装が剥がれたり、水回りなどの設備が劣化したりすることは避けられませんが、リノベーションされた物件であれば、外観も設備も築浅物件に比肩する場合もあります。
築年数だけで判断せず、内覧して個々の物件の状態を確認しましょう。
築浅の賃貸物件の特徴とメリットとは？
築浅物件にも明確な定義はなく、築3〜10年以下の物件を築浅としている不動産会社が多いです。
なお、新築物件には「築1年未満かつ未入居」という法的な定義があり、築浅物件と区別されています。
築浅物件のメリットは、室内・室外ともにきれいである可能性が高いことです。
以前の入居者の使い方によっては傷などがついていることもありますが、建物自体が傷んでいる可能性は低いでしょう。
また、オートロックや浴室乾燥機など、設備が充実している物件が多いこともメリットのひとつです。
ただし、きれいさや設備の充実度は物件によって異なるため、築浅物件の場合も個々の物件の状態は内覧時に確認しましょう。
耐用年数を過ぎた賃貸物件でも入居可能！
住宅には建物構造ごとに法定耐用年数が定められており、木造アパートでは22年、鉄筋コンクリート造や鉄骨鉄筋コンクリート造のマンションでは47年などとなっています。
「耐用」の語感から、耐用年数を過ぎた建物は危険であると誤解されることがありますが、法定耐用年数は固定資産税の課税額の算定などに使われる数値であり、この年数を過ぎてもその住宅に住めなくなるわけではありません。
ただし、法定耐用年数の長い鉄筋コンクリート造マンションなどに比べると、法定耐用年数の短い木造アパートのほうが経年劣化しやすい傾向はあります。
築古物件を選ぶ際は、同じ築年数でも建物構造によって劣化具合に差があることを意識すると良いでしょう。
まとめ
築古物件は周辺相場よりも家賃が安く、築浅物件はきれいである可能性が高いというメリットがありますが、個々の物件によってこのメリットが当てはまらないこともあります。
賃貸物件をお探しの際は、築年数に関わらず内覧して各物件の状態を確認することをおすすめします。
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